• 東京都文京区駒込神明町において資本金200万円で設立
• 測量業者登録

• 東京都千代田区丸の内（新丸ビル）において資本金1000万円で設立
• 国鉄、道路公団、建設省などの調査業務に参入
• 建設業登録
• 福岡営業所開設（2001年12月、名称を九州支社に変更）

• 「鋼構造及びコンクリート部門」「道路部門」「河川、砂防及び海岸・海洋部門」「鉄道部門」「施工計画、施工設備及び積算部門」の5部門にて建設コンサルタント登録
• 大阪出張所開設（1972年10月、名称を大阪支社に変更）
• 富山出張所開設（1981年3月、名称を北陸支社に変更）
• 名古屋出張所開設（1998年7月、名称を中部支社に変更）

• 測量業者登録
• 「地質部門」にて建設コンサルタント登録
• 札幌営業所開設（2001年12月、名称を北海道支社に変更）

• 埼玉県越谷市に技術本部を設置(1985年4月、名称を東京支社に変更）

• 山陽新幹線調査業務に参入
• 名古屋営業所開設（2001年12月、名称を中部支社に変更）
• 大阪営業所開設（2001年12月、名称を関西支社に変更）
• 朝霞研究所開設（1973年7月、大宮に移転、名称を大宮研究所に変更、1985年4月、名称を技術研究所に変更）

• 仙台出張所開設（2001年12月、名称を東北支社に変更）
• 新潟出張所開設（2010年1月、名称を北陸支店に変更）

 

• 本社を東京都千代田区丸の内（東京海上ビル新館）に移転

• 線形計算・格子計算・平面骨組解析プログラムを開発

• 広島出張所開設（2001年12月、名称を中国支店→支社に変更）
• 建設コンサルタント部門「土質及び基礎部門」を追加登録

• 自動製図機を導入

• 材料計算・BOX自動設計プログラムを開発

• 本四連絡橋、大型発電基地調査業務に参入
• 建設コンサルタント部門「上水道及び工業用水道部門」を追加登録

• 本社を東京都千代田区神田佐久間町に移転
• 仙台支所開設（1985年4月、名称を東北支社に変更）
• 福岡支所開設（1998年7月、名称を九州支社に変更）

• 本社を東京都千代田区内神田に移転

• 海外事業室、総合交通システム室、上下水道課を設置、事業領域の拡大を図る

• 建設業許可
• 建設コンサルタント部門「道路部門」、「河川、砂防及び海岸・海洋部門」を追加登録

• 本社を東京都文京区本駒込に移転
• 建設コンサルタント部門「地質部門」を追加登録

• 建設コンサルタント部門「鋼構造及びコンクリート部門」、「下水道部門」を追加登録

• 建設コンサルタント部門「土質及び基礎部門」、「トンネル部門」、「都市計画及び地方計画部門」、「下水道部門」を追加登録

• 一級建築士事務所登録

• 地質調査業者登録
• 建設コンサルタント部門「トンネル部門」を追加登録
• 全国支店網完成

• 地質調査業者登録

• 本社を東京都豊島区池袋に移転

• 本社を東京都台東区東上野に移転

• 日中共同石炭探査業務に参入

• 宇都宮営業所開設（1996年7月、名称を宇都宮事務所に変更）
• 盛岡出張所開設（1996年9月、名称を盛岡事務所に変更）

• 国家石油地下備蓄基地調査業務に参入
• 松山営業所開設（2009年1月、名称を四国支店に変更）

• 四国営業所開設（2006年7月、名称を四国支店に変更）

• 建設コンサルタント部門「港湾及び空港部門」を追加登録

• 新潟営業所開設（1991年6月、名称を新潟事務所に変更）

• 東京国際空港沖合展開調査業務に参入
• 構造物保全度評価業務に参入
• 神戸営業所開設（2001年12月、名称を神戸支店に変更）

• 福島営業所開設（1992年8月、名称を福島事務所に変更）

• 関西新国際空港調査業務に参入

• 東京湾横断道路調査業務に参入

• 本社を東京都台東区松が谷に移転

• 圧縮空気貯蔵発電調査業務に参入

• 岡山出張所開設（1993年7月、名称を岡山事務所に変更）
• 北陸支社社屋竣工

• 火山砂防業務に参入
• 揚水地下発電所調査業務に参入

• 東京事業本部開設（2005年4月、名称をジオエンジニアリング事業本部に変更）

• 調査事業部を設置、物理探査分野の空中電磁法技術を地質調査分野に応用、事業領域拡大

• 本社を東京都豊島区南池袋に移転

• 東京都豊島区駒込に本社社屋竣工

• 建設コンサルタント「造園部門」を追加登録
• 本社を東京都豊島区駒込に移転

• 国家石油ガス備蓄基地調査業務に参入
• 建設コンサルタント部門「建設環境部門」を追加登録

• 建設コンサルタント「建設環境部門」を追加登録
• 日本証券業協会に株式を店頭登録（証券コード：9797）
• ベトナム・コンピュータ会社（CMT社）とベトナム国に合弁会社設立で合意（1997年操業開始）

• 全国の活断層調査業務に参加

• スイスフラン建新株引受権付社債を発行（2000年2月償還）
• ベトナムに合弁会社NE-CMT Engineering Co.,Ltd.を設立

• 東京証券取引所市場第二部に株式を上場

• 埼玉県大宮市（現さいたま市）に大宮ビル竣工
• 本社を東京都豊島区池袋に移転
• 大深度地下構造調査業務に参入

• 基幹システム「経営情報システム」導入
• 東京支社が品質システム規格ISO9001認証取得

• 北海道札幌市に北海道支社ビル竣工
• 関東支社開設

• 大阪支社、北陸支社、東北支社が品質システム規格ISO9001認証取得
• NE-CMT社を当社100％子会社化（名称をNippon Engineering-Vietnam Co.,Ltd.に変更）

• 北海道支社、東北支社が品質システム規格ISO9001認証取得
• 建設コンサルタント部門「森林土木部門」を追加登録

• 九州支社が電子媒体で品質システム規格ISO9001認証取得
• 本社、中部支社が品質システム規格ISO9001認証取得
• 環境マネジメントシステム規格ISO14001（全社版）認証取得

• 土壌環境調査業務に参入
• ジオエンジニアリング事業本部が品質システム規格ISO9001認証取得
• 建設コンサルタント部門「都市計画及び地方計画部門」追加登録

• 建設コンサルタント部門「農業土木部門」を追加登録
• 環境景観事業部・保全事業部・情報事業部・河川砂防事業部・ＣＭ事業部を新設
• 各支社の品質マネジメントシステムを統合して全社の品質マネジメントシステムを確立

• 本社を東京都千代田区岩本町に移転
• 関西支社、中部支社、九州支社、中国支店が品質システム規格ISO9001認証取得

• 中国事務所開設（2006年7月、名称を中国支店に変更）
• 品質マネジメントシステムと環境マネジメントシステムを統合して、品質、環境マネジメントシステムを確立

• 地震被害想定調査業務に参入
• 本社が品質システム規格ISO9001認証取得

• 土壌汚染対策法に基づく指定調査機関指定

• 土壌汚染対策法に基づく指定調査機関指定
• 四国支店が品質システム規格ISO9001認証取得

• 建設コンサルタント部門「港湾及び空港部門」を追加登録
• ベトナムにハノイ事務所開設

• 日本モンゴル石炭共同探査業務に参入
• 品質システム規格ISO9001認証全社統合
• CCS（二酸化炭素回収・貯留）事業に参入

• 原子力発電所の耐震性評価業務に参入

• 社会資本維持管理事業に本格参入

• ＮＥテクノ株式会社を設立

• 天然ガスパイプライン整備調査業務に参入

• 東日本大震災に係る災害復旧業務に従事
• 復興・防災推進部を新設（2015年6月まで）

• 東日本大震災に係る災害復旧業務に従事

• 震災復興推進本部を新設（2016年3月まで）

• 創立50周年（1月23日）
• ＩＣＴ統括センター、横浜支店がＩＳＭＳ認証取得

• 創立50周年（5月15日）
• 陸上風力発電事業に参入

• 東京支社を埼玉県さいたま市に移転し、名称を関東支社に変更
• 岐阜県岐阜市に合弁で株式会社清流パワーエナジーを設立

• 熊本地震に係る災害復旧対応業務に従事

• 熊本地震に係る災害復旧業務に従事

• 静岡県駿東郡小山町に合弁で合同会社ふじおやまパワーエナジーを設立

• 西日本豪雨災害に係る災害復旧業務に従事
• 本社を東京都千代田区三番町に移転

• 本社を東京都千代田区神田練塀町に移転

• 完全親会社「ＤＮホールディングス株式会社」設立

• 完全親会社「DNホールディングス株式会社」設立
• 本社を東京都千代田区練塀町に移転

• 北海道三笠市、高知県梼原町と包括連携協定を締結

• 有限会社エーシーイー試錐工業を完全子会社化
• 建設コンサルタント部門「上水道及び工業用水道部門」、「森林土木部門」を追加登録
• 東京都北区・飛鳥山公園の魅力向上事業「shibusawa hat（シブサワハット）」開業
• 洋上風力事業に参入

• 能登半島地震、奥能登豪雨に係る災害復旧業務に従事
• 愛媛県内子町と包括連携協定を締結
• 株式会社ウエルアップを完全子会社化
• 北海道上川郡下川町の北の森グリーンエナジー株式会社の株式を取得（出資比率33.2％）

• 愛知県豊田市と「SDGs達成に向けたモニタリング及び市政への反映に関する連携協定」を締結
• 株式会社FLIGHTSへ出資
• 埼玉県さいたま市「与野公園」リニューアルオープン